建材や調度品などから発生する化学物質、カビ・ダニなどによる室内空気汚染等と、それによる健康影響が指摘され、「シックハウス症候群」と呼ばれています。
「シックハウス症候群」は、医学的に確立した単一の疾患ではなく、居住に由来する様々な健康障害の総称を意味する用語とされています。
顔やのどの症状
全身に関わる症状
住宅の高気密化などが進み、化学物質による空気汚染が起こりやすくなっているほか、湿度が高いと細菌、カビ、ダニが繁殖しやすくなります。
それだけでなく、一般的な石油ストーブやガスストーブからも一酸化炭素、二酸化炭素、窒素酸化物などの汚染物質が放出されます。たばこの煙も有害な化学物質が含まれています。シックハウス症候群は、それらが原因で起こる症状です。
人に与える影響は個人差が大きく、同じ部屋にいるのに、まったく影響を受けない人もいれば、敏感に反応してしまう人もいます。
すきまの大きい家では、冷房や暖房の効きが悪く、冷暖房費もかさみます。現在の住宅は、省エネルギーの観点から様々な建材や建築方法が開発されたため、家が「高気密」になってきました。そのことにより、外の暑さ、寒さ、騒音などの影響を受けにくく、わたしたちは快適な生活を送ることができます。
一方で、高気密の家では空気をいつも入れ換えていないと、空気が汚れていきます。
外気と空気の交換が行われなければ、室内空気中の二酸化炭素濃度が上昇したり、ダニ、カビの胞子なども飛散した状態でそこにとどまったりと、室内の空気環境が悪くなってきます。
伝統的な日本の住宅
現代の日本の住宅
もともと家を建てる材料(内装材、建具などの建材)には、接着剤や塗料、溶剤などいろいろな化学物質が使われています。
建材だけでなく、イス、テーブル、壁紙、カーテンといった家具や内装品にも化学物質は使われています。衣類の防虫剤、殺虫剤に使われます。化学物質は私たちの日常生活に非常に身近なものです。ですから、私たちは化学物質と上手につきあう工夫をしなければなりません。
住環境における健康影響は、化学物質によるものだけでなく、湿度環境、カビ・ダニなどに関係があることがわかっています。また、ストレスを多く抱える人がシックハウス症候群の症状を訴えやすいといわれているので、こまめな気分転換やストレスの軽減も大切です。」
近年、各種法制度や業界の自主的な取り組みにより、シックハウス症候群や室内における化学物質対策がすすめられています。
居室内おいて化学物質(ホルムアルデヒド及びクロルピリホス)の飛散による衛生上の支障がないように建築材料及び換気設備の規制が導入されました。(平成15年7月~)
① ホルムアルデヒドに関する建材、換気設備の規制
内装仕上げの制限、換気設備の義務付け・天井裏などの制限が定められました。
例えば住宅の場合、換気回数0.5回/h以上の機械換気設備(いわゆる24時間換気システムなど)の設置が必要となりました。
② クロルピリホス対策
しろあり駆除剤等に用いられていたクロルピリホスの使用を禁止しています。
住宅性能表示制度とは、共通のツール(基準)での住宅の性能を評価・表示する制度です。新築住宅の場合、住まいを建てる前に設計段階の性能を評価し、建設工事の段階でそれを検査します。評価は国の登録を受けた第三者機関が行います。内装制限のホルムアルデヒド放散量を等級で表示する項目や、完成時の化学物質濃度の測定結果を表示する項目等があります。
ホルムアルデヒドが放散する合板などの建材について、次のような基準が設けられています。住まいに使われている建材、施工材などを調べる目安にしてみましょう。
ホルムアルデヒドの放散量は、原則としてF☆☆☆☆、F☆☆☆、F☆☆、F☆(※1)で表されます。(※2)☆の数が多いほどホルムアルデヒドの放散量が少ないものとなります。
※1 集成材(ひき板を接着剤で貼り合わせたもの)の場合は、「F☆」を「F☆S」のように表記されます。
※2 ホルムアルデヒドに関する規制の対象外(安全なもの)とされている木材などの建材にはF☆☆☆☆などの表記がないものもあります。
※厚生労働省パンフレット(健康な日常生活をおくるために:シックハウス症候群の予防と対策)より抜粋
日本家具産業振興会では、「安全、安心、環境」という点に配慮した国産家具を生産するメーカーを、本会が制定した国産家具マークが表示されている事業はとして認定しています。
その内容は、日本国内で生産されたということをはじめ、強度、安定性の確認やシックハウス対策をしていること、長くお使いいただくために修理に応じていること、そして原材料となる木は違法伐採ではない「合法木材」を使っていることなどです。
これら安全や環境面での独自の基準の対象をクリアした製品を作るメーカーなど、「国産家具表示事業者」として認定し、その基準の対象となった製品に、国産家具マークを表示できることになっています。(家具業界における自主表示制)
※一般社団法人日本家具産業振興会HPより